情報セキュリティ教育とは？
教育の重要性と効果的な方法
【目次】
近年、サイバーセキュリティ対策は、企業にとって極めて重要な課題の一つです。サイバー攻撃は年々巧妙化しており、対策を講じても新たな脅威が次々と現れてしまう、まさに“いたちごっこ”の様相を呈しています。
企業のセキュリティ対策においては、アンチウイルスソフトなどのセキュリティ製品の導入は不可欠ですが、それだけでは十分とは言えません。それに加えて従業員への適切な「セキュリティ教育」の実施が、持続的かつ効果的な防御体制の構築のために重要です。
「セキュリティ教育」とひとことで言っても、具体的に何を行えばよいのかイメージができない方もいるかもしれません。また、すでにセキュリティ教育を行っている企業でも、実施方法を変えてみたい、別のアプローチからの教育もしてみたいなど、今後の取り組み方針に悩むセキュリティ担当やIT部門の方も多いのではないでしょうか。
本記事では、「セキュリティ教育とは何か」という基本から説明し、セキュリティ教育の手法や課題点、効果的なセキュリティ教育を実現する方法について解説していきます。
セキュリティ教育はなぜ大切なの？
冒頭でも述べましたが、サイバー攻撃は年々巧妙になっており、手口も多様化しています。その中でも、「人」を対象としたフィッシングなどの攻撃は、定番の手法でありながら、依然として被害が発生しており、対策が求められる重要なテーマの一つです。
企業のセキュリティ対策は、セキュリティ製品の導入や情報システム部門の対応だけでは万全とは言えません。外部から従業員の端末に入り込んだ脅威は、ネットワークを通じて企業の中枢までもぐりこむことができてしまいます。結果として機密情報の窃取やシステムの停止などの大きな問題につながる可能性もあります。
実際に、情報処理推進機構（IPA）の公開している「情報セキュリティ10大脅威2025（企業編）」においても、「人」が原因となる脅威が３つランクインしています。
【 「人」が介在して起こる脅威 】
- 4位「内部不正による情報漏えい等」
- 9位「ビジネスメール詐欺」
- 10位「不注意による情報漏えい等」
ランキングを見てもわかるように、企業に属す従業員個々のセキュリティ意識の向上が求められているといえるでしょう。※1未然にセキュリティ事故を防ぐためには、「人」のセキュリティ意識が不可欠であり、企業に所属するすべての人がセキュリティ意識の重要性を認識し、行動することが求められます。
実際にセキュリティ教育を行うには、どのような方法があるかを、次に紹介していきます。
※1 情報処理推進機構「情報セキュリティ10大脅威 2025」2025年1月30日公開（2025年6月18日最終更新）
セキュリティ教育とは？方法と役割をざっくり解説
セキュリティ教育とはセキュリティ事故を未然に防ぐために従業員向けに行う教育であり、セキュリティ意識の不足は企業全体の重大なインシデントにつながる危険性があります。
実際にセキュリティ教育を行うには、具体的にどのような方法があるのでしょうか。主な方法について、以下で解説していきます。
1．集合研修やeラーニング
年度ごとの研修スケジュールにセキュリティに関する研修を組み込み、集合研修の形式で実施したり、動画等を従業員に配信し、受講してもらったりするという、知識のインプットに焦点を当てた教育方法です。
集合研修は全社的に行うには負担が大きく、コストや所要時間の問題、効果が限定的であることなど、課題も多く存在します。そこで一般的に行われている方法は eラーニングです。 eラーニングは集合研修に比べてテレワークなどいつでもどこでも学習できる点や、低コストである点などのメリットがありますが、当然ながら課題点も存在しています。この課題点については、「セキュリティ教育の効果と課題点」で詳しく後述します。
2．フィッシングメール訓練
従業員に疑似的なフィッシングメールを送付し各従業員の対応を確認する、実践形式のセキュリティ教育方法です。
不審なメールを模したメール内リンクのクリックや添付ファイルの開封、保存などの行動が見られた場合、その従業員はセキュリティ意識が十分に定着してない可能性があります。こうしたケースでは、フィッシングメールの見分け方に関する追加の研修を行うことで、対応力の向上につながることができます。
逆に、社内で定められている不審メール報告の手順に則って、担当部署などに報告を行った従業員は、その企業のセキュリティ文化が浸透していることの一つの指標となります。
3．セキュリティ意識に関するアンケート
従業員向けにアンケートを実施し、セキュリティ意識の実態を調査するための手法です。
企業にとっても、従業員のセキュリティ意識の把握は非常に重要であり、社内で講じるべき対策や、教育計画を考えていく上で大切なヒントになります。このアンケートの結果から、セキュリティ意識が定着していない層に向けて、追加の教育を検討することができます。また、組織的に定着していないセキュリティの分野を確認して、その後のeラーニングのコンテンツとするなど、さまざまな活用方法が考えられます。
4．クイズやチェックリスト
従業員のセキュリティ知識の理解度を確認するための教育方法となり、インプットした知識をアウトプットする機会となります。
一般的なセキュリティ知識を問うクイズだけではなく、自社のセキュリティ規定やルール、ガイドラインに関するクイズや日々のセキュリティ施策の実行状況をチェックリスト形式で点検することで、日々の業務をセキュリティの視点から振り返ることができます。
クイズでは、合格ラインを設定して、その点数に満たない場合は再テストを行うなども効果的な教育方法でしょう。
また、どのような問題を作成したらいいのかわからない、といった場合には、セキュリティクイズを公開しているサイトを活用する方法があります。情報処理推進機構（IPA）の「ここからセキュリティ！情報セキュリティ・ポータルサイト」などでもクイズが公開されています。※2
今回は一般的なセキュリティ教育の方法として、「集合研修やeラーニング」、「フィッシングメール訓練」、「セキュリティ意識に関するアンケート」、「クイズやチェックリスト」の4つの手法を紹介しました。
もちろん、従業員のセキュリティ意識を保ち続けるには、セキュリティ教育の機会だけに注目するのではなく、組織内で日々の啓発やコミュニケーションを行うことも重要です。また、今回紹介した方法以外にもセキュリティ教育にはさまざまな手法があり、すでに別の方法でセキュリティ教育を実施している企業もあるでしょう。
こういったセキュリティ教育によってもたらされる効果と、課題点について次に紹介していきます。
※2 情報処理推進機構「セキュリティチェック」（「ここからセキュリティ！情報セキュリティ・ポータルサイト」内で掲載）
セキュリティ教育の効果と課題点：効果を高めるために見直すべき点とは
では、紹介したセキュリティ教育で、どのような効果が得られるのでしょうか。
・セキュリティ教育の効果
まず、セキュリティに関する基礎知識を得られる効果が挙げられるでしょう。
クイズなどを実施する場合は、不正解だった項目への理解を深める機会となります。また、疑似フィッシングメールによる教育は、社内のセキュリティリスクを改めて確認する機会に繋がります。
そして、セキュリティ意識の調査や、調査結果を反映した教育は、従業員のセキュリティに対する意識を高める効果が期待できます。セキュリティ教育は、セキュリティに対する意識を企業文化の一部として醸成していく上で非常に重要なのです。
・セキュリティ教育の課題点
継続的なセキュリティ教育が求められる一方で、課題点も多くあります。
たとえば、eラーニングを行う場合は、どのようなコンテンツを作成すればよいか分からない、教材の作成負荷が大きいなどの課題があります。また、eラーニングだけでは、組織的なセキュリティリスクの現状を把握できないという点も問題です。組織的なセキュリティリスクの現状とは、強みや弱み、組織別のリスクの高低などを指します。
加えて、定期的なeラーニングを利用する場合、受講する従業員にとって「見るだけ」、「こなすだけ」の作業へと変化してしまうことにも注意を払わなければいけません。このような単純作業への変化は、個々のセキュリティに関する知識定着や、実践的なスキルを評価できないという問題につながります。その結果、いくら教育を行っても、セキュリティ意識の向上につながらない可能性もあります。
そのうえ、セキュリティ関連の動向は日々、刻々と変化しており、最新状況にあわせた教育を考える必要もあります。すべてをキャッチアップすることは難しく、また、最新の動向にあわせた教育内容を考えるのは、セキュリティ教育担当にとって、高い負荷が強いられる業務となります。
さらに言えば、管理者の負担も重大な課題です。進捗や、受講率の管理などはもちろん、実際に教育結果をどのように評価するか、評価に応じて年単位の計画をどのように変更していくかなど、検討すべき事項も非常に多くなります。日々の業務に追われる中で、これらの対応を実施する十分な人員や時間を確保することが難しいことも少なくありません。
では、効果的なセキュリティ教育を継続的に行っていくには、どのような方法があるのでしょう。次に効果的なセキュリティ教育を実現するソリューションを紹介します。
効果的なセキュリティ教育を実現する、注目の教育サービス
ここまでセキュリティ教育の方法などを紹介してきましたが、実際に自社で十分に取り組めているのか、これから取り組めるのか、難しさを感じたのではないでしょうか。
確かに、実際の教育状況の把握や教育用のコンテンツ準備など、必要な作業は非常に多くなります。社内ですべてを準備し、教育を実施するのは非常にハードルが高いでしょう。また、セキュリティ動向にあわせた教育用資料の更新など、セキュリティ動向に関するアンテナを張っておく必要も出てきます。
電通総研では、セキュリティ教育を支援するソリューションとして、KnowBe4（ノウビフォー）をお勧めしています。
KnowBe4は、従業員に多様な模擬フィッシングメール訓練を行うことができ、実際に攻撃に遭った際の対応力を高めることができるほか、クイズ付き動画などの豊富な教育コンテンツを通じて継続的な学習を支援し、促進するサービスです。
また、模擬フィッシングメール訓練に危険な反応をしてしまった従業員のデータを可視化できるほか、組織ごとの傾向分析、教育の進捗状況の一元管理も可能で、組織全体のセキュリティ意識を着実に向上させます。
KnowBe4が提供する標準的な教育コンテンツや模擬フィッシングメールの豊富なテンプレートは、セキュリティ教育を始めやすくしてくれるポイントのひとつです。
電通総研では、今までに多くのお客様への導入実績がありますので、安心してご相談ください。KnowBe4の詳細については、以下をご参照のうえ、ぜひお気軽にお問い合わせください。
まとめ
今回の記事では、セキュリティ教育の必要性や、課題点、効果的なセキュリティ教育ソリューションの紹介をしてきました。
サイバー攻撃の巧妙化は、AI技術の急速な発展などにより今後も加速していくことが想定されます。こうした状況の中で、「人」を狙うサイバー攻撃が消えることはないでしょう。一人の行動が、企業全体の業務停止や、個人情報や機密情報の漏えいに繋がる可能性は十分にあります。こうしたセキュリティインシデントは、企業の信用そのものにもかかわってきます。
繰り返しとなりますが、「人」によるセキュリティ対策は、企業に所属する誰もが意識しなくてはならないのです。
今こそあなたの企業のセキュリティ教育を見直してみませんか？ぜひ、効果的なセキュリティ教育を通じて、企業全体のセキュリティ文化を醸成し、従業員一人ひとりのセキュリティ意識向上を図っていきましょう！
